介護報酬改定で進化する介護老人保健施設のリハビリテーション💪

　2021年4月に介護報酬の改定が行われました。
　今回の改定では、（１）昨今発生する大規模災害や全世界で猛威を奮っている新型コロナウイルス感染症に対して「感染症や災害への対応力強化」、（２）団塊の世代の全てが75歳以上となる2025年に向けての「2040年問題（人口の3割が85歳以上となる問題）」、これらを見据えながら「地域包括ケアシステムの推進」、「自立支援・重度化防止の取り組みの推進」等を図ることが主な改定となっています。

　介護老人保健施設のリハビリテーションには、制度の目的に沿って、質の評価やデータ活用を行い、科学的に効果が裏付けられた質の高いサービスを提供することが求められています。

　質の高いサービスを提供するために、まずはご利用者やご家族が抱えておられる課題に対して、医師・介護士・看護師・管理栄養士・介護支援専門員等の専門分野からの意見や見解を基に計画を立案します。

　この立案するリハビリテーション計画は、ご利用者が望んでおられる生活（在宅復帰や住み慣れた家・地域での生活）を送っていただくために、「心身機能」「活動」「参加」「環境」「個人（性質等）」に着目し、ご本人を取り巻くすべての要因から課題を明確にして各職種の職員それぞれが役割を持って課題解決に向けて取り組めるプランとなっています。そのため、ご利用者が求められる目標に近づける働きかけがより一層可能となりました。

　医師の管理の下、医学的な根拠を基に専門的なリハビリテーションの展開や在宅生活に密着することで、生活を想定した練習を行うことができ、より充実したリハビリテーション計画とリハビリテーションの実施が実現できるようになったことで、老健施設は今後もご利用者、ご家族が望まれる生活を実現するための働きかけができる施設へと進化していきます。